調剤薬局を辞めたいと思ったとき：辞める前に、何がつらいのかを切り分ける

「もう辞めたい」と思う日が増えてきた。そう感じるのは、わがままでも、弱いからでもありません。

ただ、「辞めたい」という一言には、まったく違う理由が混ざっています。何がつらいのかによって、辞めることが解決になる場合と、ならない場合があります。このページは、辞める・辞めないを急いで決めるためのものではなく、つらさを切り分けて、選択肢を見えるようにするためのものです。

つらさの中身を切り分ける

「辞めたい」を、原因の領域ごとに分けてみます。当てはまるものから、詳しい記事に進んでください。

複数にまたがることも多いので、一番大きいものを1つ選ぶところから始めます。

3つの問いで、考えを整理する

切り分けたら、次の3つを自分に聞いてみてください。

1. 何が変われば、続けられるか：たとえば「残業が週○時間減れば」「一人の時間帯がなくなれば」と、条件を具体的に書き出す
2. その条件は、今の職場で変えられる可能性があるか：相談してみたか、変わる見込みはあるか
3. 試すための負担は、どのくらいか：相談や異動の申し出は、辞めるより小さな一歩で済むことが多い

1の答えが具体的になるほど、2と3も判断しやすくなります。「何となくつらい」のままだと、どこへ行っても同じ状態になる可能性があるからです。

辞める以外の選択肢も、並べてみる

辞める前に検討できる方法は、次のように幅があります。

1. 業務の進め方の見直し
2. システム・DX の活用（導入すれば必ず改善するとは限りません）
3. 業務分担の変更
4. 上司・会社への相談
5. 店舗異動
6. 勤務形態の変更（勤務日数・時間など）
7. 外部への相談
8. 転職

転職は、これらを検討したうえで、それでも変わらない場合の選択肢です。ただし、すべてを試し切ってからでなければならないわけではありません。つらさの度合いや、変わる見込みによっては、早めに環境を変えるほうが良いこともあります。

職場ではなく、仕事そのものがつらいとき

職場を変えても、疲れが変わらない場合があります。次のような感覚があれば、職場の問題ではなく、仕事の性質や自分の気持ちが関係しているかもしれません。

• 以前の職場でも、同じようなつらさを感じた
• 環境が整っていても、仕事に向かう気持ちが戻らない
• 特定の誰かや出来事ではなく、全体的に疲れている

この場合は、辞めるかどうかの前に、次のことを考えます。

• 休むこと：休暇や休職など、少し離れる選択肢がないか
• 働き方の幅：薬剤師の働き方には、勤務先の種類や勤務形態などに幅があります。調剤薬局以外の場や、勤務日数を減らす働き方が自分に合うかを考える
• 相談：職場以外の第三者に、気持ちを整理する場を持つ

厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師統計」では、薬剤師が従事する場が、薬局、病院・診療所などの医療施設、医薬品関係企業などに分けて集計されています。2024年12月31日現在では、届出薬剤師329,045人のうち、薬局に従事する人が197,437人（60.0%）、医療施設に従事する人が63,290人（19.2%）です（2026年10月3日に確認）。働く場は調剤薬局だけではありませんが、それぞれの業務の内容や条件は大きく異なります。具体的に検討するときは、各勤務先の公式の情報で確認してください。

休職や休暇の制度は、会社の就業規則に定められている場合があります。まず就業規則で確認し、不明な点は、都道府県労働局の総合労働相談コーナーなどに相談できます。

心や体が限界に近いとき

眠れない、食欲がない、朝になると動けない、涙が止まらない。こうした状態が続いているときは、「辞めるかどうか」を考える前に、休むことと、専門家に相談することを優先してください。判断力が落ちているときに、大きな決断を急ぐ必要はありません。

心の不調について：厚生労働省が運営する「こころの耳」では、働く人やご家族などを対象に、電話・SNS・メールによる相談が案内されています。匿名で、無料で相談できるとされています。

職場の問題について：労働条件、いじめ・嫌がらせ、パワーハラスメントなどの相談は、都道府県労働局や労働基準監督署に設置されている「総合労働相談コーナー」で受け付けています。無料・予約不要で、面談または電話で相談できます（土日祝日・年末年始は閉庁）。

辞めると決めたら

辞めることを決めた、または決めかけているときは、次のことを確認します。

• 次の職場で同じ問題を繰り返さないための条件：「次の薬局で確認する項目」にまとめています
• 退職の手続きと時期：就業規則や雇用契約書に、退職の申し出の時期や手続きが書かれています。引き継ぎの期間も含めて、計画的に進めます

厚生労働省の「確かめよう労働条件」には、退職のルールについて次のような説明があります（2026年10月3日に確認）。

• 期間の定めのない雇用の場合、労働者が退職を申し入れてから、原則として2週間が経過すると、雇用契約は終了します（民法の規定）。会社が退職を認めない場合でも、この期間の経過で効力が生じるとされています
• 期間の定めのある雇用の場合は、やむを得ない事由がなければ、契約期間の途中では退職できません。ただし、契約から1年を経過した日以後は、いつでも退職できるとされています
• 就業規則で退職の手続きが決められている場合は、それに従うことが重要とされています
• 確実に退職したい場合は、退職の意思を明確に記載した「退職届」を提出することが無難とされています

退職をめぐるトラブルについては、都道府県労働局の「総合労働相談コーナー」で相談できます。実際には、引き継ぎや有給休暇の消化の時期も含めて、早めに計画を立てるのが安心です。

焦って決めない

つらいときほど、「今すぐ辞めたい」という気持ちが強くなります。その気持ちは、本当のサインです。ただし、切り分けて、選択肢を並べてから決めた判断のほうが、後悔が少なくなります。

辞める決断が正しいかどうかは、他の人には決められません。このページが、自分で選ぶための材料になれば幸いです。